2011年3月11日午後2時46分に発生した東日本大震災は、2万2000人を超す死者・行方不明者を出す甚大な被害をもたらしました。あれから10年。大津波が襲った被災地では新たな町並みが造成され、人々の暮らしも復興へ向けて歩みを進めています。一方、原発事故の影響から住民が帰還すらできない地域もあります。

本紙では発生直後から新聞や日経電子版での報道に加え、報道写真ギャラリー「記憶　忘れてはいけないこと」の展示を通じて、被災地の様子やそこに生きる人たちの言葉を伝えてきました。同年4月に本社２階「SPACE NIO」で開催した第１回を皮切りに、国内外で展開してきました。

しかし今年は、新型コロナウイルスの感染拡大防止の観点から、VRアプリを使った仮想現実空間での展示に変更しました。「回廊」に並ぶ写真や取材メモの数々を、実際の会場で自由に歩き回るように鑑賞ができます。１人でも多くの方に時間の経過とともに薄れゆく震災の「記憶」を心に刻んでもらうのが狙いです。英語版もあります。また、360度カメラで撮影した現地の様子を疑似的に体感できる映像コンテンツも「日経VR」アプリ内に掲載しました。この春、一般公開予定の震災遺構で津波の爪痕を目の当たりにし、語り部が当時の状況を伝えます。アプリ内のコンテンツはすべて無料で視聴できます。
 

VRミュージアム「記憶 忘れてはいけないこと10」
画面左下のコントローラーでミュージアム内を移動して鑑賞できる

■日経VRアプリの利用方法

■日経VRアプリの紹介
https://adweb.nikkei.co.jp/vr/lp/

■震災報道写真ギャラリー「記憶　忘れてはいけないこと」について
2011年3月の震災発生時から本紙記者が撮影した写真などを展示する企画展。日経東京本社２階「SPACE NIO」では震災後から2016年までに計７回、無料で開催した。


日本経済新聞社について
日本経済新聞社は1876年以来、140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。約1500人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。主力媒体である「日本経済新聞」の販売部数は現在約199万部、2010年3月に創刊した「日本経済新聞 電子版」をはじめとするデジタル有料購読数は84万で、有料・無料登録を合わせた会員数は500万を上回っています。

本件に対する問い合わせ
日本経済新聞社 広報室　TEL:(03)3270-0251 (代表)